広く一般市民を対象としながら、主として対人援助職(看護師、医師、介護福祉士など)に対して、コミュニケーション、倫理、法などの教育に関する事業を行い、社会と調和したヒューマン・ケアの発展を促すことにより、広く人々の健康・福祉の増進に寄与することを目的とする。